1. ホーム
  2. 教育・学生生活
  3. 就職情報

就職情報

 教育文化学部では、すべての学生が受講する「初年次ゼミ」で行うキャリア講演会やキャリア形成に関する科目、教員としての実践力を養う科目をカリキュラムに取り入れたり、教員により構成される「キャリア委員会」と厚生担当の事務とが、就職に関するガイダンスや講座を開催するなど、入学から卒業まで、学生のキャリア形成を支援しています。更に専属の職員を置いた「就職情報室」を設置し、学生一人一人にきめ細かい支援をおこなっております。

 秋田大学では、全学で学生の就職支援も行っていますが、ここでは教育文化学部でのキャリア形成の支援、特に就職活動の支援について説明します。

教育文化学部のキャリア形成支援

[キャリア形成とは]
 キャリアとは、狭義では就職、職歴、進路という意味ですが、広義では個人の生涯を通した生き方を意味します。
 大学におけるキャリア形成では、学生みずからが卒業してからどのように働き、暮らしていくかを考えた上で、在学中に就職活動のみならず今後の仕事や生活で必要な力を養い、卒業後にその力を元にして生活していくことができるようにすることを目標としています。
 教育文化学部では、キャリア委員会が特に就職活動の面から学生のキャリア形成支援を行っています。 学年ごとに行っている支援の主な内容は以下の通りです。

1年次:[職業観の育成]

 1年次の学生にたいしては、「職業観の育成」とともに、教員や公務員、企業、進学など、卒業後の進路を考え、その進路に向けて準備するための支援を行っています。

 

職業観とは

 まず、働くとはどういうことなのでしょうか。もちろん、生活のためにお金を稼がなければなりませんが、それだけではこれからの数十年にわたり働くモチベーションを維持することはできないといわれています。賃金を得るだけでなく、働くことで何らかの形で自己実現をすることを目指すことが重要です。あなたにとって、働くこととはどのようなことでしょうか。そして、5年後や10年後、さらにその後、どのような生活をおくり、どのような人になっていたいのでしょうか。それが、人生観にも関わる職業観です。

 本学部で学ぶ学生の「就職」を考えたとき、中心になる進路は大きく分けて、教員、公務員、一般企業の3つになっています。このため教育文化部のキャリア委員会では、教員部門、公務員部門、企業部門の3つの部門に分け、学生の支援を行っています。

志望別支援内容

  • 教員:「教職入門」という授業で、長年にわたって教職経験を積まれた先生方の話を聞いたり、学校現場を訪問したりする機会があります。また、「教育実地研究」という授業で、児童館や放課後子ども教室を訪れて、実際に子どもたちと関わる機会があります。

  • 公務員:1年生必修の「初年次ゼミ」、キャリア委員会開催の公務員基礎講座や就職ガイダンスで、公務員試験に向けた準備の進め方や勉強の仕方についての説明を行っています。公務員基礎講座では、希望する職種に就いて働いている人の話しを実際に聞くなどの活動を通じて、公務員の仕事についての知識を深めていきます。

  • 一般企業:大学のキャリアデザイン基礎という授業で、学びます。また、初年次ゼミでも講演会でキャリア形成についての話をきくことになります。

2年次:[キャリア意識の醸成]

 2年次は、卒業後の進路を決め、具体的なキャリア形成を行っていく時期に入ります。仕事に対するより深い認識と理解とともに、その仕事に必要な力をつけていくための支援を行います。

志望別支援内容

  • 教員:附属学校園での「主免T期教育実習」が始まります。2週間という短い期間ですが、実際に教壇に立ち授業をしたり、子どもと親身に関わったりすることを通して、教師という仕事のやりがいや難しさを実感することになります。また、特別支援学校や福祉施設での「介護等体験」、少年自然の家で子どもの活動を支援する「教育実地研究U」という授業もあります。

  • 公務員:キャリア委員会開催の講座で、面接や集団討論などに対応するための支援を行います。また2年次から専門の授業が本格的に始まりますが、本学部では、公務員試験のみならず、公務員になってからの仕事を行う上での力になる科目が多数開講されています。大学の授業で学ぶことが、公務員になってからの仕事にどのように活用できるのかといった点についても講座で理解できるようにします。キャリア形成を意識した履修計画を立てることによって、積極的に授業に取り組む姿勢が自然と身につきます。

  • 一般企業:授業ではキャリアデザインT、U、総論が用意されています。また、委員会としては夏休みなどを利用して、インターンシップに参加することをお勧めしています。実際に仕事を見ることにより、就職時の不一致を軽減できると考えています。

3年次:[キャリア目標の明確化と自立的な就職活動意欲の醸成]

 就職活動に向けて本格的に活動する時期に入ります。志望を固め、志望進路に関する情報を十分に集めなければなりません。本学部では、学生が希望する進路に応じて、そのための支援を行っています。

志望別支援内容

  • 教員:公立学校での「主免U期教育実習」があります。1クラスに複数人が配属された「主免T期教育実習」と異なり、1クラスに1人、時には1学校に1人で臨む3週間の教育実習は、より密接に子どもと関わり、より深く教材研究を行う機会となります。3年次後期からは、教員採用支援講座「スタージュ」が本格的に始まります。

  • 公務員: これまでの大学生活や授業で学び、身につけたことをもう一度まとめ直し、併願を含め、受験する職種の試験に対応するための準備を行います。特に専門的な知識と論理的な説明能力が問われる論文や社会問題の分析などの各種試験への対策を中心に、3年生に対応した支援を行います。キャリア委員会の支援以外にも、地域文化学科では地方公共団体と連携の授業なども開講しており、実際に公務員の仕事を体験する機会となります。

  • 一般企業:前期については大学主催の就活ガイダンス(無料)で就活に向けての準備に取り掛かかる支援を行います。学部ではキャリア委員会主催のキャリアガイダンスで就職活動時期やエントリーシートの書き方入門等を行います。後期には大学主催の合同企業説明会(無料)や個別企業説明会などが開催されます。業界研究、企業研究を行い、自分の就職したい業界や企業を絞っていくことになります。学部では2回目のキャリアガイダンスで更に実践的なノウハウが身に着くように支援します。更に内定を勝ち取った先輩に話を聞く会なども開催します。

4年次:[就職活動の展開]

 企業の採用活動では3年生の3月くらいから、入社試験や面接などが始まるケースもあります。また、4年生の4月からは公務員の採用試験、7月には教員採用試験が始まります。8月には企業の採用選考のピークが来るといわれています。キャリア委員会では学生がこれらの活動を円滑に進めていくための支援をします。

志望別支援内容

  • 教員:教員採用試験は4年次の7月に1次試験があり、8月〜9月にかけて二次試験が行われます。3年次後期から実施する教員採用支援講座「スタージュ」は、教員採用試験が終わる9月末まで継続し、教職に向かって取り組む学生を支援しています。教育実習は、5月〜6月、10月〜11月に「副免教育実習」があります。また、教育現場での実践力を身につけるため、秋田市内の学校において学習支援を行う「教育実地研究W」という授業があります。

  • 公務員:公務員試験は職種により日程や試験内容が異なるため、個々の学生が受験する職種および併願先の試験に合わせた支援を行います。

  • 一般企業:エントリーシートは提出前に他人の目を通し意見をもらうこと(添削)が大切です。また、面接についても、前もって練習が必要です。大学の就職推進課でこれらを受け付けていますが、学部でも就職情報室で受け付けています。

就職情報室

 教育文化学部では、学生に就職に関する情報を提供しています。また、就職や進路の決定に関して生じるさまざまな悩みの相談にも対応しています。現在2名のスタッフが業務にあたっており、学生から厚い信頼を得ています。就職情報室は、教育文化学部の後援会の資金援助を受けて運営しています。

教科教育実践選修
教科教育実践選修

就職情報室開室時間

月・火・木曜 10:00〜12:00
         13:00〜17:00
水・金曜   10:00〜16:00
就職情報室 018-889-3077 / 018-889-2516

教員採用試験支援講座「Stage スタージュ」

教員を目指す学生たちが主体的に行っている勉強会です。
大学院に在籍する現職の教員による実践講座や、教員として働く先輩を招いての「語る会」、模擬授業、面接練習など、年間を通して行っています。

公務員基礎講座

 公務員を目指す学生および大学院生を対象に行っている講座です。キャリア委員会の社会科学などを専門とする教員が中心的に指導を行っています。各回の講座では、事前に課題を用意し、職務内容の研究、面接、集団討論や小論文試験などの練習を行い、公務員試験への準備を進めて行きます。基礎的な講座から発展的な内容の講座へ、段階を踏んで公務員試験の本番に備えます。

平成25年度(平成26年3月卒)就職状況

学部・課程等名 学校教育
課程
地域科学
課程
国際言語
文化課程
人間環境
課程
小計 教育学
研究科
合計
卒業(修了)者
105
67
70
65
307
34
341
建設業
0
4
3
1
8
0
8
製造業
0
2
3
2
7
0
7
電気・ガス等
0
0
0
0
0
0
0
情報通信業
2
2
4
5
13
0
13
運輸業
0
3
3
1
7
0
7
卸・小売業
1
16
6
4
27
0
27
金融・保険
0
5
4
4
13
0
13
不動産業
0
0
0
0
0
0
0
飲食・宿泊
1
2
4
0
7
0
7
医療・福祉
8
1
2
0
11
5
16
学 校 教 員等 幼稚園教員
3
0
0
0
3
0
3
小学校教員
20
0
1
2
23
3
26
中学校教員
16
2
4
9
31
4
35
高等学校教員
9
0
0
5
14
8
22
特別支援学校教員
14
0
0
1
15
6
21
教員以外
0
0
0
4
4
0
4
その他教育学習支援業
1
0
3
2
6
1
7
複合サービス業
0
2
0
0
2
0
2
サービス業
3
4
10
2
19
1
20
公 務 員 国家公務
0
3
2
4
9
0
9
地方公務
13
15
3
9
40
2
42
未就職者
0
0
8
2
10
0
10
進学
6
1
1
7
15
0
15
その他
8
5
9
1
23
4
27