秋田大学「金融リテラシー講座」で、日銀、財務省幹部職員等による講義を実施

 

講義を行う武内財務省国際局長(講義時)

 

熱心に聴講し、メモを取る学生たち

 

全学部生を対象とした教養教育科目「金融リテラシー講座Ⅰ・Ⅱ」(各全8回の2部構成)が4月9日から7月30日までの全16回にわたり、本学手形キャンパスで行われました。
この講義は、成年年齢の引き下げが2022年に迫るなか、若年層の金融リテラシー向上に特に力を入れている秋田県金融広報委員会(事務局:日本銀行秋田支店)の講師陣が講義を担当しました。学生が、金融・財政・投資の制度や役割などに関心を持ち、今後自らの力で金融の知識や判断力を身に付けるきっかけとすることを目的に、本年度初開講となったものです。
講座Ⅰでは、事務局を務める日本銀行のほか、財務省・武内良樹国際局長(講義時)や日本証券業協会・木下英樹東北地区協会事務局長など計6人の講師が、国際的な経済・金融情勢や投資、金融政策などについて解説しました。
講座Ⅱでは、同委員会の金融広報アドバイザーや遠藤恵樹秋田県生命保険協会事務局長等計5名の講師が、家計管理や生活設計など身近なテーマの他、社会保障の仕組みなどを解説しました。
講座Ⅰ・Ⅱを通じて、講師陣からは「学生時代から、金融リテラシーを高めておくことは、今後の人生において、金融トラブル等に巻き込まれることを回避しつつ、より自立的で豊かな生活を実現することに繋がる」といった想いが伝えられました。
同講義の受講学生は、両方合わせて126名となり、本講座への関心の高さをうかがわせました。
また、同委員会と共に講座を担当する教育文化学部の荒井壮一講師(経済学)は、「大学は専門性の高い教育のほか、広く知識を提供することも求められています。本講座が学生のキャリア意識の育成にもつながる」と話していました。さらに山本学長からは、「国際資源学部、教育文化学部、医学部及び理工学部の学生が、国際経済・金融情勢を含む一連の講義で知識を得ることは有益」との期待が示されました。
本学では、秋田の若い世代は他県の同世代に比べて金融の知識が不足しているとの金融リテラシー調査結果もあるので、本講座が学生の金融の知識や判断力、リスク管理などを身に付けることに役立ち、自らの人生を切り拓いていく力をより強く養ってもらえたらと期待しています。