秋田大学、「第6回異分野交流会」を開催

　秋田大学は令和8年8月3日、秋田大学手形キャンパスにて「異分野交流会」（主催：秋田大学長　南谷佳弘）を開催しました。
　本交流会は、学内における学問分野や所属組織の垣根を越えた教員同士の交流を促進し、研究の視野拡大や知的刺激の獲得、共同研究や大型研究費への申請、教育カリキュラム等の改善に資する人的ネットワークを構築することで、大学全体のリソースを活用し合える環境を整備することを目的としています。
　第6回となる今回は、国際資源学研究科及び国際戦略ユニットと共同で「緊迫する中東情勢から石油危機を考える」をテーマとし、緊迫する中東情勢やホルムズ海峡の封鎖が国際的な石油供給に及ぼす影響などを背景に、エネルギー安全保障、エネルギー政策、石油開発等について学外から3名の専門家を招き、講演会を行いました。また、本会では初の試みとして学内だけでなく一般向けにも公開し、一般参加者を含む約200人が集まり、各講師の講演に熱心に耳を傾けました。
　本学の稲垣文昭国際資源学研究科長の開会挨拶後、コーディネーターを務めた柴山敦教授（国際資源学研究科）が、今回のテーマを取り上げるに至った背景や趣旨を説明しました。
　続いて学外から招いた3名の講師による講演が行われ、始めに慶應義塾大学の田中浩一郎教授（政策・メディア研究科）は、地域安全保障の観点からイランをめぐる情勢について講演し、イラン国内の動向をはじめ、地政学的・国際法上のリスクについて分析を示しました。次に、（一財）日本エネルギー経済研究所の柳沢崇文研究主幹は、中東情勢の緊迫化が日本のエネルギー・資源調達に及ぼす影響について解説しました。続いて、日本地下石油備蓄（株）の根井寿規代表取締役社長は、世界的なエネルギー変革の動向を踏まえ、エネルギー安全保障のあり方について講演しました。最後に長縄成実教授（国際資源学研究科）が、石油開発の歴史について、秋田県内の油田開発や掘削の状況などを交えながら紹介しました。
　講演者と参加者との間で、中東情勢や石油危機という国際的な課題について、国際情勢、エネルギー安全保障、資源調達、石油開発など多角的な視点から活発な意見が交わされ、エネルギーを取り巻く課題への理解が深まる機会となりました。
　最後に、南谷佳弘学長が閉会の挨拶を行い、それぞれの専門的知見から国際的な課題に迫った各講演を振り返り、交流会を締めくくりました。