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取得できる免許・資格

免許(学校教育課程)

◎必須(卒業要件)○可能

 
(注1)
小学校
教諭1種
中学校
教諭1種
小学校
教諭2種
中学校
教諭2種
高等学校
教諭1種
特別支援
学校
教諭1種
幼稚園
教諭1種

教育実践コース

○(国、数、理、社、英、家、音、美、保体)
 
◎(国、数、理、社、英、家、音、美、保体)
英語教育コース

◎(英語)

 

理数教育コース

◎(理科もしくは数学)
 

特別支援教育コース

◎(どちらか)
○(国、数、理、社、英、家、音、美、保体)

こども発達 コース(注2) (パターン1)

○(国、数、理、社、英、家、音、美、保体)
◎(注3)

こども発達 コース(注2) (パターン2)

○(国、数、理、社、英、家、音、美、保体)
○(注4)

 

(注1)教員免許状には、1種免許状と2種免許状があります。1種免許状と2種免許状との違いは、基礎資格及び修得に必要な単位数の違いですが、4年生大学卒業(学士の学位取得)によりどちらの基礎資格も満たされますので、1種免許状と2種免許状の主な違いは、修得する単位数の違いになります。2種免許状より多くの単位を修得すれば1種免許状を取得できます。

(注2こども発達コースでは、必須(卒業要件)となる免許(資格)を「幼稚園教諭1種+保育士+小学校教諭2種」と「小学校教諭1種」から選択することができます。

(注3)幼稚園教諭1種を主免とする者は、保育士資格と小学校教諭2種をあわせて取得することが必須となります。

(注4)こども発達コースで小学校教諭1種を主免とする者は、義務ではありませんが、幼稚園教諭1種、保育士、認定心理士、社会教育主事、学校図書館司書教諭などを選択して取得するよう指導します。

 

教育実習、介護等体験実習についてはこちらをご覧ください。

改組前(4課程)のカリキュラムはこちらをご覧ください。

 

保育士

 保育士資格は児童福祉法で規定されている保育にかかわる国家資格です。
保育士資格は乳幼児を対象とする保育のほか、児童養護施設、母子生活支援施設、障害児(者)施設、乳児院などでも必要とされる専門性にかかわる資格です。今後、設置が一層進められていく認定こども園(2015年、国による新制度が開始予定)の職員は幼稚園教諭と保育士資格を併有する保育教諭が原則とされています。
秋田大学では既定の単位を修得して幼稚園教諭・小学校教諭の免許状とともに保育士資格を取得することが可能です。こども発達コースで幼保を主に学ぶ学生を中心に、20名の養成定員内で、特別支援コースや教育実践コースの学生も希望によって取得することができます。

保育士資格取得のためには、主に子どもの心身の発達に関する科目や福祉関連科目、子どもの保健や栄養、家族支援、保育の理論や技能などを幅広く学ぶほか、保育所と児童福祉施設の実習を合計30日間体験します。乳幼児の保育、養護や福祉、子育ての支援、幼保小の連続した教育・保育に関する専門性を高める学びに向けたカリキュラムを構成して、資格の取得につながるようにしています。

 

社会教育主事

 社会教育主事とは、都道府県及び市町村の教育委員会に置かれる専門職です。公民館・図書館・博物館等の社会教育施設の職員や、青少年団体・婦人会・ PTA等社会教育関係団体の指導者に、社会教育施設の在り方やその活動、社会教育関係団体の運営や活動について、専門的な指導、助言を行います。
教育文化学部で開講している、文部科学省令で定める社会教育に関する科目を履修して修得することにより、資格取得のための単位が満たされます。
※社会教育主事になるには、社会教育に関する科目の単位を修得し、かつ、次の期間を通算した期間が1年以上必要です。

イ)社会教育主事補の職にあった期間
ロ)官公署又は社会教育関係団体における社会教育に関係のある職で文部科学大臣の指定するものにあった期間
ハ)官公署又は社会教育関係団体が実施する社会教育に関係のある事業における業務であって、社会教育主事として必要な知識又は技能の習得に資するものとして文部科学大臣が指定するものに従事した期間(イ又はロに掲げる期間に該当する期間は除く。)

 

※社会教育主事の資格は、所定の単位を修得することによって、資格取得のための単位が満たされるものです。各機関の採用試験を受け、合格し採用されて初めてその職に就いて働くことができます。

学校図書館司書教諭

  学校図書館司書教諭とは、小・中・高校・特別支援学校に設置された学校図書館で専門的職務を行うための資格です。学校図書館司書教諭の資格取得要件は、 小・中・高校・特別支援学校教諭の普通免許状の取得と文部科学大臣の委託を受けた大学等が行う講習の受講が必要です。
 教育文化学部在学中に資格取得に必要な科目の単位(10単位)を全て修得した場合は、講習科目の単位を修得したものとみなされます。

認定心理士

  認定心理士の資格は、(公社)日本心理学会が大学で心理学を履修したことを認めるための基準です。
 認定心理士とは、心理学に関連のある専攻学科などを卒業後、進学または臨床に関わる専門職に就いて、臨床心理士、学校心理士、スクールカウンセラー等の 資格や職を得るための基礎基準として考えられており、日本心理学会に有料で申請し、認定されることによって取得できます。

公財)日本体育協会 公認スポーツ指導者

 公認スポーツ指導者とは、(公財)日本体育協会及び加盟団体等が、公認スポーツ指導者制度に基づき資格認定する指導者で、スポーツ医・科学の知識を活かし、「スポーツを安全に、正しく、楽しく」指導し、「スポーツの本質的な楽しさ、素晴らしさ」を伝えることができる指導者です。
  卒業までに必要な単位を修得し、申請することにより、スポーツ指導基礎資格の「スポーツリーダー」を取得することができます。また、マネジメント資格の「アシスタントマネジャー」については、養成講習会の受講が免除され、卒業年度の検定試験に合格することによって資格を取得することができます。
  その他、競技別指導者資格やフィットネス資格、メディカル・コンディショニング資格等を取得するための講習会を受講する際に、共通科目T・Uの部分が免除されます。各資格の詳細については、(公財)日本体育協会ホームページ(http://www.japan-sports.or.jp/)を参照してください。